15日午前10時ごろ、東京証券取引所では、週明けの日経平均株価はほぼ全面安となり、株価ボードも値下がりを示す緑色の表示が並んでいます。

　15日の日経平均株価は、イランがイスラエルに向けてミサイルを発射したことなど中東情勢の影響もあり、先週末の終値から一時700円以上値を下げ、3万8820円まで下落。そこから徐々に値を戻し、3万9232円で取引を終えました。

　この動きを、専門家は次のように分析します。

マネックス証券　広木隆チーフストラテジスト
「ダブルボトムというんですが、2回底を試して2回底を割らないと、『これ以上（株価の）下はないな』となり、一気に買戻しが入って、午前中はそこで終わる。午後はその水準（維持）。イランに攻撃を受けたイスラエルがここからどうするか？それを見てる。マーケットがまだ様子を見ている。とりあえず矛先は収まるという見方が優勢になっていて、原油価格が上がらなかった。比較的、冷静な反応になった」

　中東情勢の影響が今後の株価に与える影響については、次のように話します。

広木氏
「予断を許さないです。パニック的な動きになっていないが、予測がつかない」

（「グッド！モーニング」2024年4月16日放送分より）

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