今年1月から3月のGDP＝国内総生産の実質成長率は2期ぶりのマイナスでしたが、今後はプラスに転じ、景気も回復基調に転じると専門家は予測しています。

　1月から3月のGDPは、自動車メーカーによる認証不正問題などが個人消費を押し下げ、実質成長率は年率にして2.0％のマイナスでした。

　一方で、今後はプラス成長に転じると専門家は指摘します。

小林真一郎氏
「4から6月期以降は、賃金の上昇が期待されるうえに、自動車の生産が戻ってくるといったことや海外経済も一時の不安材料が少し後退してまして、少しずつ持ち直しの動きは強まってきてるという状況になってます」

　一方で、歴史的な円安で物価全体が押し上げられ、マイナスが続く実質賃金がプラスになるのは、当初の「夏」の予想から「年末ぐらい」にずれているといいます。

　これが個人消費の回復の遅れにつながる懸念もありますが、「現時点ではプラス材料の方がより強い」としています。

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