自宅での転倒や体調の急変を検知し、いち早く病院に搬送する仕組みを目指します。
ドコモグループやYKK APなどは4日、1人暮らしの高齢者などを見守る業界横断のプラットホームを発足させたと発表しました。
つまづくことによる転倒のほか、脳卒中や心筋梗塞による意識障害の多くが家などの生活空間で発生しているとして、まずはレーダーで転倒を検知すると、ドコモが持つ通信技術などで連絡や通報を行い、早期の搬送につなげる仕組みを展開します。
NTTドコモ・前田義晃社長：
疾病リスクの早期発見や医療機関の受診を促すことで、医療費削減などの社会課題解決に貢献していく。
現在は病院や介護施設、住宅で実証実験を進めていて、2025年度のサービス開始を検討しています。
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