熱中症の危険性が極めて高くなる場合に出される「熱中症警戒アラート」について、8割余りが知っていると答えたことが分かりました。
熱中症警戒アラートは、環境省と気象庁が2021年に全国で運用を始め、熱中症による健康被害が生ずる恐れがある場合に、危険性を知らせる目的で発表されます。
健康機器メーカー「タニタ」が15歳以上の1000人に実施した調査では、8割余りが熱中症警戒アラートを知っていたことが分かりました。
去年は1232回熱中症警戒アラートが発表されていて、全国で運用を開始した2021年に比べるとおよそ2倍です。
今年からは、より強く熱中症予防を呼び掛ける「熱中症特別警戒アラート」の運用が始まっています。
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