企業は若くて優秀な学生の確保を急いでいる。人材不足を背景に、秋田県内の企業の採用意欲が高まる一方で、学生たちは何を基準に就職先を選ぶのだろうか。
秋田市で4日、県合同就職面接会が開かれ、200を超える県内の企業・団体がブースを構えた。会場には、来春大学や専門学校などを卒業予定の学生101人が訪れた。
学生の売り手市場が続く中、事業内容や勤務地、スキルアップ、福利厚生など、選ぶ基準はさまざまだ。
専門学校生：
「社員の雰囲気やどんな働き方ができるか、将来どんなキャリアアップができるかなどを聞いた。実際に社員に話を聞くのと、見るだけでは全然違い、価値観や考え方もいろいろ変わった」
今春、大学などを卒業した学生の就職内定率は98.8％で、このうち県内就職は44.9％と、2023年より1.4ポイント低くなった。
企業側は、資料や製品を使いながら積極的に自社をアピール。県内企業は60歳前後で退職する従業員が増えている傾向で、人手不足が加速している。
建設関連企業：
「建設業も人手不足で困っているところだが、しっかりとコミュニケーションをとって現場を回していける人がこれから成長していけるのかなと思うので、そういう人に来てほしいと思っている」
そんな中、特に人気を集めていたのは情報通信産業で、2023年4月に秋田に進出した誘致企業に、留学生が興味を示していた。
中国からの留学生：
「DXの仕事がしたくて、地方だけどDXを生かして秋田で仕事をつくりたい。会社の雰囲気や、ここで何が勉強できるかなどの話を聞いた」
情報通信業者：
「積極的に秋田で働きたいという熱意には、われわれも応えていかなければいけない。皆さんの貴重な意見を聞きながら、ともに秋田をもっとよく進めることができればと考えているので、どんどん募集に手を挙げてほしい」
企業の採用意欲は高まるばかりだ。
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