中国系動画投稿アプリＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）について、国内の１０代の利用率が２０２０年からの４年間で約２・６倍に急拡大していることがＮＴＴドコモの研究機関、モバイル社会研究所が公表した調査で分かった。中国への情報流出や依存症による若者への有害影響の懸念から、欧米ではティックトックの利用を制限する法案整備などが進む。国際的な同調圧力を受け、国内で若年層への利用率がさらに拡大すれば、日本も同様の対応を迫られる可能性も高まる。
調査によると、２０２０年に２０・８％だった１０代の利用率は、２１年には３１・１％へ１０ポイント以上増加。２３年に４２・５％に達すると、２４年には５５・０％となり、この４年間で最も高い伸び率を示した。一方、国内で最も利用されているツールはＬＩＮＥ（ライン）で、利用率は１０代から３０代で９割を突破。７０代でも７５・３％を示すなど、幅広い年齢層で普及していることが判明した。
調査では、年齢層が上がるほどティックトックの利用率が低下している実態も明らかになった。２４年の比較では、２０代が３３・７％、３０代が２２・３％、４０代が１４・５％、５０代が１３・７％、６０代が１０・１％、７０代が６・７％。利用率５割を超えているのは１０代のみで、若年層のティックトック利用頻度の高さが際立つ結果となった。
このような傾向は世界でも共通している。最近ではティックトック依存の高まりによる若年層への有害な影響を懸念し、各国では利用の制限などを求める動きも活発化。こうした動きに配慮し、ティックトックを運営するバイトダンスは昨年３月、１８歳未満の利用者を対象に、１日の使用時間を初期設定で１時間までに制限する措置を講じている。
調査は２０２４年１月に実施。全国の１５～７９歳の男女６４４０人の有効回答から算出した。
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