8日に初めて発表された南海トラフ地震の臨時情報「巨大地震注意」について、85％近くの人が「テレビから情報を得た」ことが東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センターの調査で分かりました。

　調査は臨時情報が発表された次の日からインターネットを使って全国の20歳から69歳の男女を対象に行われました。

　この調査によりますと、南海トラフ地震の臨時情報を見聞きしたのは8割ほどで、そのうちの85％ほどが「テレビから情報を得た」と回答していて、「ホームページやインターネットから情報を得た」と回答したのは25％ほどでした。

　また、この臨時情報を受け、国が定める防災対策推進地域がある府県の人で「水や食料などの備蓄を確認した」のは19.7％、「家族との連絡方法を確認した」のは9.2％、「家具の転倒防止を確認した」のは8.1％で、行動の変容は限定的になっています。

　今回、初めて出た臨時情報について「『空振り』しても構わないので、南海トラフ地震に関連する情報は公表してほしい」と回答したのは4割を超える一方、「確率が低い情報は出さないでほしい」と答えたのは1割ほどで、少数でした。

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